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桜井 淳; 山本 俊弘; 荒川 拓也*; 内藤 俶孝*
日本原子力学会誌, 40(5), p.380 - 386, 1998/00
被引用回数：0 パーセンタイル：0.01(Nuclear Science & Technology)TCAで実施された二分割結合炉心実験の解析をMCNP 4Aで行った。中性子増倍率の誤差は、筆者らによって提案された「計算誤差間接推定法」で評価した。パルス中性子法シミュレーション計算は17
17+5G+1717体系に対して、指数実験法シミュレーションの計算は169+3G+169体系及び169+5G+169体系に対して行った。「計算誤差間接推定法」による評価によれば、MCNP 4Aで計算した中性子増倍率には、0.4~0.9%の誤差が見込まれる。従来のパルス中性子法及び指数実験法では中性子増倍率に6%の誤差が見込まれているが、「計算誤差間接推定法」による計算値を用いた未臨界度の評価ではそれを1%以下にできる。
山本 俊弘; 桜井 淳; 荒川 拓也*; 内藤 俶孝
Journal of Nuclear Science and Technology, 34(5), p.454 - 460, 1997/05
被引用回数：5 パーセンタイル：42.84(Nuclear Science & Technology)体系の未臨界度を推定するために、「計算誤差間接推定法」という新しい手法を提案する。直接測定の出来ない実効増倍率の「測定値」とその計算値とを比べるのではなく、未臨界実験で測定可能な量の測定値と計算値とを直接比べることで実効増倍率の計算値のバイアスを見積もる。未臨界計算の精度は、これらの測定可能な量の誤差から間接的に導かれる。ここでは、中性子源増倍法、パルス中性子法、指数実験法に基づく三つの推定法を示す。この三つの手法について、それぞれ中性子計数率分布、即発中性子減衰定数、空間減衰定数が計算と推定で比較され、実効増倍率の計算値のバイアスが導かれる。この「間接推定法」により得られたバイアスを用いることで、実効増倍率の「測定値」よりもより高精度に、また、より高い信頼度で体系の未臨界度の推定が可能となる。
およびPuO-UO格子の2領域炉心における
/lの測定と計算鶴田 晴通; 北本 紘一*
JAERI-M 4696, 56 Pages, 1972/02
軽水炉動力炉にプルトニウムを代替して用いる場合、動特性パラメータの変化を考慮する必要がある。動特性パラメータのうち、実効遅発中性子放出割合/lと中性子寿命lに関する情報を得る目的で、PuO-UO燃料とUO燃料とで構成される2領域炉心の/lがパルス法によって測定された。摂動論にもとずく計算が行われ実験値と比較された。UO燃料1領域炉心の場合の実験も、計算法の妥当性を調べるために行なわれた。PuO-UO燃料をUOに置換することにより、/lは小さくなるが、lも変化することによって/lとしては大きくなる場合もある。計算値はUO1領域炉心およびPuO-UOとUOの2領域炉心の場合いずれも4%の誤差範囲で実験値と一致した。PuO-UO燃料を部分的にUO燃料に置換した場合でも、UO燃料のみの炉心に対する計算法が適用できる。
住田 健二; 金子 義彦
日本原子力学会誌, 3(8), p.634 - 650, 1961/00
歴史的に見ると、パルス中性子が中性子物理の実験に採り入れられたのは、1938年にAlvarezがバークレーのサイクロトロンをパルス運転させて行なった実験が最初であった。その後20年余りの間にパルス中性子を使用した原子炉物理実験は,大別して2つの流れとなりつつ発達を遂げてきている。その1つは、パルス中性子源とタイム・オブ・フライト法を組み合わせた方法で中性子スペクトル(炉中性子を含む)の測定や、高速中性子の断面積測定などのいわば中性子物理といえる分野である。他の1つは狭義のパルス中性手法による炉物理実験ともいうべき分野で、減速材における中性子の減速、拡散現象に関連したもの、増倍物質を含む体系での炉定数測定(反応度、即発中性子平均寿命など)などである。
